サイトへ戻る

㊗️プラチナ大賞 優秀賞♪

壱岐市Webサイト 記者発表資料(プレスリリース)

「第9回プラチナ大賞優秀賞受賞!プラチナシティに認定されました。」

↓記 事↓

https://www.city.iki.nagasaki.jp/soshiki/sdgs/pressrelease_sdgs/9770.html

プラチナ大賞、Webサイトより

第9回プラチナ大賞では、2021年5月10日から7月16日にかけて、全国の会員(自治体、民間企業、特別会員)から社会問題解決のための取り組みを募集し、全59件の応募がありました。 その中から、2021年9月9日に実施した一次審査会により、15件の取り組みが最終審査に選出されました。
2021年10月21日、新型コロナウイルス感染症対策のため、オンラインで実施した最終審査発表会・表彰式では、 一次審査を通過した各団体によるプレゼンテーションが行われ、各賞を決定しました。 また、今回初めて表彰された自治体(北海道岩見沢市、岩手県、長野県小海町、鳥取県八頭町、長崎県壱岐市)を、「プラチナシティ」として認定しました。
ご来賓、会員並びに関係者の皆さまに厚く御礼を申し上げるとともに、「プラチナ社会」の実現に向けて引続きご協力・ご支援を賜りますよう、よろしくお願い申し上げます。

昨年度、壱岐市介護予防教室事業受託事業として実施した「イキテラ・オンライン」の取り組みが認められ、最終審査発表会へ進出!

壱岐市白川博一市長&ビジネスパートナー・山ちゃんによる、渾身のプレゼンテーション!!…のスクショ。

broken image

プレゼン動画は、【公式】プラチナTVにアップされていました。

broken image

プレゼンテーションの時間が重なったため、壱岐コグニサイズ 筒城教室の皆さんと、固唾をのんで視聴です(汗)!

いよいよ、発表の時!(教室終了後ダッシュで移動、オフィスにて…)

broken image

ばばばばーん!

優秀賞♪

正直大賞を狙っていたので、少しのガッカリと、しかし、この「きらり生き生き賞」という副題にちょっとホッコリ。壱岐に寄せてくれてるじゃん!と。笑

broken image

授賞式(オンライン)の様子。…白川市長も心なしか嬉しそうです。

我々としては、壱岐市受託事業がプラチナ社会の実践として認められ、さらに壱岐市が長崎県・初の「プラチナシティ」として認定されたことは、SDGs未来都市・壱岐市市民として誇らしい気持ちです。

事業実施主体としても、壱岐島への貢献を果たした!という達成感で一杯です。

broken image

小宮山 宏さん(写真左・株式会社三菱総合研究所 理事長、東京大学 総長顧問)に以前お逢いした時、"プラチナ社会"や"プラチナ構想ネットワーク" のことを伺い、現「壱岐のプラチナメンバー」や事業展開を着想したというご縁があり、その小宮山さん直々に、「壱岐市。未来こども工房合同会社。一般社団法人 我見る,ゆえに我あり(しかも流暢に笑)!」と呼ばれたのには、マジ感動した〜☆

broken image

オンライン上での記念撮影には、鬼塚も参加させていただきました。

本来ならば、イイノホール&カンファレンスセンター(東京都千代田区)での開催だったので、東京出張行く気満々でしたが。笑

broken image

どーん!

broken image

どどーん!

今後について…

 

「イキテラ・オンライン」は、現在も、月イチ開催継続中です。ご興味のある方は、ゼヒともご一報を!

以下、壱岐市Webサイトより抜粋。

●官民3者連携
・未来こども工房合同会社のオンライン教育ノウハウと、脳トレ系教材の活用
・(一社)我見る、ゆえに我ありの介護予防事業などプラチナメンバーとの活動
・壱岐市の介護予防事業、慶應義塾大学SFC研究所との壱岐なみらい研究所における研究開発サポート
以上の3者が得意分野を持ち寄り協働することにより、今後も長く続く仕組みを構築していきます。

■今後の展開
このプロジェクトは当初、高齢者・子どもの2点に柱を置いていました。しかし、時代の流れの中で他者との交流が制限されコミュニティが激減している状況を迎えたことにより、ICTツールの活用を柱に追加し、結果的には目指す未来の目標幅を広げることとなりました。
 
オンラインにすることによって加わった新たな二つの特徴としては
1.今まで見落としがちだった「閉じこもり高齢者」へのアプローチが可能となった
2.「不登校児」が参加してくれて学校と家庭以外の「場」になることができた
となります。

これは誰一人取り残されない社会を作る土台ともなり、これから徐々に大きな問題として今以上に対策が必要になる2点であったと確信し取り組んでいます。
コロナ禍の状況を注視しながら、リアルイベントも含め、まちづくり協議会など地域活動とも連携を図り、離島・過疎地域のベンチマークモデルとなるよう事業拡大していきたいと考えています。